会社員の悩み

『給料が安い!低い!』本当の理由と根本的な対処法とは?

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『給料低すぎ…』

『年収上がらない,,,』

という不満や悩みはサラリーマンとして勤めていれば1度や2度ではなく、何度も頭の中をよぎることでしょう。

本記事では【給料が安い/低い理由】と【どうすれば給料をUPして稼ぎを良くすることができるか?】について説明します。

〓結論〓

・給料や年収は業界、職種、役職によって基準が決まっているので、戦略的にキャリアを構築しなければ結果を出しても上がらない。

・ 給料が低い時の対処方法は大きくわけて4つ

「今いる会社で給料を上げる」

「転職」

「副業」

「起業」

即効性なら「転職」が良いけど一長一短はあります。

自分自身の能力、実績、性格を考慮して決定しましょう。


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1.給料が安い、年収が低い理由は企業規模、業界/産業の種類、役職による

一般的に『給料が安い!』と考えている人は以下の要素を基準にしている事が多いです。

【能力】【実績】【がんばり】【部署内での結果】

しかし、4要素とも給料に対する影響はありますが給料が安い決定的な理由にはなりません。

『なんでこんなに頑張っているのに』『なんでこんな結果出しているのに』と思っている方は以下の根本的な給料の決定要因を読んでみてください。

(1)給料/年収額決定の前提条件:企業規模、業種/産業、役職

前提とは企業規模や業種/産業、役職のことです。

企業規模や業種/産業、役職ごとに給料の平均は決まっており、給料が低いところで働いていれば、優秀で実績を残している人であっても給料は低いままです。

①企業規模別の賃金格差

大企業、中企業、小企業で比較すると大企業の方が給料が高くなりやすいです。

また、年齢を重ねれば重ねるほど格差が顕著になっていきます。

例えば男性(25〜29歳)の大企業と小企業の賃金格差は【-12.2%】程度ですが、男性(50〜54歳)にもなると賃金格差は【-32.7%】もの差が発生します。

また、女性はキャリアが中断しやすい為か年齢が上がっていっても賃金が上がりにくい傾向にあるようです。

※昔の傾向が強いので今後変わっていくとは思います。

 

男性(25〜29歳) 男性(50〜54歳)
大企業 26.5万円 50.0万円
中企業 23.7万円(89.5) 39.8万円(79.6)
小企業 23.3万円(87.8) 33.6万円(67.7)

 

女性(25〜29歳) 女性(50〜54歳)
大企業 24.3万円 30.4万円
中企業 22.1万円(90.8) 26.4万円(86.9)
小企業 20.7万円(85.1) 24.0万円(79.2)

 

上記データの引用元:第4表 企業規模、性、年齢階級別賃金、対前年増減率、企業規模間賃金格差及び年齢階級間賃金格差

 

②産業別の賃金格差

企業別よりも産業別の賃金格差の方が明確な違いがでています。

例えば平均賃金1位の金融業、保険業(46.7万円)と12位の宿泊業、飲食サービス業(27.1万円)を比較すると、実に1.72倍の差が発生しています。

 

下記のデータから能力や実績よりも【業界/業種】が給料や年収に影響することがわかるでしょう。

■業界/産業TOP3とWORST3(男性)

ランク 業界/産業 賃金
1位 金融業、保険業 46.7万円
2位 教育、学習支援業 44.0万円
3位 学術研究、専門、技術サービス業 41.4万円

10位 運輸業、郵便業 28.3万円
11位 サービス業(他に分類されないもの) 27.5万円
12位 宿泊業、飲食サービス業 27.1万円

上記データの引用元:第5表  主な産業、性、年齢階級別賃金、対前年増減率及び年齢階級間賃金格差

③役職別の賃金格差

当たり前と言えば、当たり前ですが役職別の賃金格差も数字で見ると結構すごいです。

非役職者と係長級だけでも約2倍の違い、部長クラスにもなると約3倍の給料の差が出てきます。

役職 賃金
非役職者(20〜24歳) 21.4万円
係長級 40.1万円(186.9)
課長級 52.6万円(245.0)
部長級 65.5万円(304.9)

※性別:男性

上記データの引用元:第11表 役職、性別賃金、対前年増減率及び役職・非役職間賃金格差

③を除き、以上のことから能力や実績以前に業界/産業構造や企業規模によって給料や年収に大きな差が発生することをご理解いただけたでしょう。

2.給料が安い、低い典型的な業種例とその理由

先ほど産業別でworst3に紹介した給料が安い、年収が低い業種の共通点は何でしょうか?

シンプルな答えは「利益率が低い」です。

ex.

【1位:金融業、保険業 46.7万円】の経常収益上位の企業を見てみると…

・三菱UFJフィナンシャルグループ 24.10%(経常利益率)

※経常利益 1,462,418百万円 / 経常収益 60,068,061百万円

・みずほフィナンシャルグループ 21.97%(経常利益率)

※経常利益 782,447百万円 / 経常収益 3,561,125百万円

・三井住友フィナンシャルグループ 20.19%(経常利益率)

※経常利益 1,164,113百万円 / 経常収益 5,764,172百万円

逆に

【12位:宿泊業、飲食サービス業 27.1万円】の売上上位企業の営業利益率は…

・すかいらーくグループ 6.23%(営業利益率)

※営業利益 22,857百万円 / 売上収益 366,360百万円

・サイゼリヤ 5.60%(営業利益率)

※営業利益 8,640百万円 / 売上収益 154,063百万円

・サンマルクホールディングス 9.75%(営業利益率)

※営業利益 6,737百万円 / 売上収益 69,084百万円

飲食業界の上記3社は飲食業界の利益率としては高いほうではありますが、業界別でみると2倍以上の明確な利益率の差があることがわかります。

※ちなみに業界/産業間の賃金格差は1.72倍です。

企業単位で細かく見ていけば、利益率の高いor低い企業はありますが大枠で見れば業界ごとに利益率の高い、低いは明確に分けられます。

〓結論〓

給料が高い=利益率が高い

給料が低い=利益が低い

上記の関係になってることが多いので、会社を決める前にどの業界/産業を選択するか?が給料の額にダイレクトに響いてくると覚えておいてください。

3.給料が安い→上げたい!時の対処法

・給料が低い時の対処方法は大きくわけて4つです。

「在職中の給与UP」

「転職」

「副業」

「起業」

もっとも現実的な方法は2つ目の転職です。

しかし、どれにもメリットとデメリットはあるので自分に合った方法を選びましょう。

◆在職中の給与UP

<メリット>

・今勤めている職場内で改善可能な為、安定性が高い

<デメリット>

・最低でも半年以上かかることが多い

・大幅な昇給は見込めない制度設計が多い

◆転職

<メリット>

・転職直後から給料が上がることがある

<デメリット>

・転職先で結果が出せるとは限らない

・転職先に合わずに早期退職になることもある

◆副業

<メリット>

・ローリスクで始めやすい

・労働力を提供すればすぐに稼げる

・仕組みを作れば半自動で収益化できる

<デメリット>

・長時間労働によるセルフブラック状態になりやすい

・そもそも会社が副業禁止

・副業禁止の会社だとバレた時のリスクあり

◆起業

<メリット>

良くも悪くも自分次第

<デメリット>

安定性は低い

※他人や組織ではなく自分で安定させなければならない

4.適正な年収、給料の金額はいくら?

現在の給料が適正な年収額や給料額から乖離していることは往々にしてあります。

『ただ、転職してみるのはリスクが高いし…』

『転職するほどでもないんだよな…』

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すぐに転職を考えていないとしても自分の年収が高いか低いかの判断の一つにはなりますし、【ミイダス】は無料で利用することができます。

5.まとめ

・年収や給料は業界/産業、企業規模、役職である程度、決まってしまう

・年収や給料を上げる為の解決策は4つ

「今いる会社で給与を上げる」

「転職」

「副業」

「起業」

それぞれ一長一短はありますので慎重に判断しましょう。

◆給料や年収アップを狙っている方はこちらの記事をどうぞ!

年収アップしたい時の対処法

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